心理臨床の新しい理論を学ぶとき 【追記】 [心理]
夏は、所属学会の大会に加え、複数の研修会をスケジュールに入れている。研修会では、心理臨床に関わる新しい理論をフォローすることができる。もっとも過去のノートを紐解くと、20年程前に行動科学の講義で指導教官が講義していた内容とあまり変わらず、supervisorとして胎生期、乳児期のimage療法に介入していた概要と大部分が符合していた。
ポリヴェーガル理論入門: 心身に変革をおこす「安全」と「絆」
- 作者: ステファン W ポージェス
- 出版社/メーカー: 春秋社
- 発売日: 2021/03/20
- メディア: Kindle版
レジリエンスを育む―ポリヴェーガル理論による発達性トラウマの治癒
- 出版社/メーカー: 岩崎学術出版社
- 発売日: 2019/12/02
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
なぜ私は凍りついたのか: ポリヴェーガル理論で読み解く性暴力と癒し
- 出版社/メーカー: 春秋社
- 発売日: 2021/12/02
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
発達性トラウマ:その癒やしのプロセス -早期トラウマは,自己調整,自己イメージ,および対人関係能力にどのように影響するか-
- 出版社/メーカー: 星和書店
- 発売日: 2021/09/30
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
複雑性PTSDと接するーさまざまな治療的アプローチ (精神療法 第47巻第5号)
- 出版社/メーカー: 金剛出版
- 発売日: 2021/10/06
- メディア: 雑誌
The Complex PTSD Treatment Manual: An Integrative, Mind-Body Approach to Trauma Recovery
- 作者: Schwartz, Arielle
- 出版社/メーカー: PESI Publishing, Inc.
- 発売日: 2021/05/20
- メディア: ペーパーバック
「家トレ」のきほん 飽きずに楽しく続けられる! 「自分で動ける」を維持するトレーニング(はじめての在宅介護シリーズ)
- 作者: 石田 竜生
- 出版社/メーカー: 翔泳社
- 発売日: 2022/06/13
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
ポリヴェーガル理論入門: 心身に変革をおこす「安全」と「絆」
- 作者: ステファン W ポージェス
- 出版社/メーカー: 春秋社
- 発売日: 2021/03/20
- メディア: Kindle版
からだのためのポリヴェーガル理論: 迷走神経から不安・うつ・トラウマ・自閉症を癒すセルフ・エクササイズ
- 出版社/メーカー: 春秋社
- 発売日: 2021/07/28
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
レジリエンスを育む―ポリヴェーガル理論による発達性トラウマの治癒
- 出版社/メーカー: 岩崎学術出版社
- 発売日: 2019/12/02
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
もっとも新規の諸理論でも、実際のケースに当該理論を適用できるか、クライエントの主訴解決に導く営みができるかが一番の問題である。加えてその技法は、心と身体への安全性と普遍性を担保するため、反復研究に基づく科学性を根拠にしていなければならず、説明する言葉の意味が分かりやすく、正確に定義されている必要がある。
心理臨床の新しい諸理論を取り入れる時には、巷でいかに効果があると言われている場合でも、心理臨床家が自ら形成した諸理論を踏まえて取り入れる必要がある。既に理解している知識体系に融合する形で取り込み、主訴を抱える目の前のクライエントに対し、実際のケースで適応できる範囲で取捨選択する必要がある。そこで判断基準としているのは、講師が説明した言葉が分かり易く正確に定義されているか否かである。目に見えない心の世界を表現することからとかく曖昧なニュアンスで表現している場合がある。しかしいかに効果がある技法、その根拠となる諸理論であったとしても心理臨床家自身が実際のケースの中で無理なく展開しクライエントの主訴解決の促進に向け介入できる必要がある。それゆえ過去に獲得した概念に照らし、慎重に選択する必要があると捉えている。率直に言えば百人百様のクライエントの主訴を100％解決に導く理論という説明は「眉唾」と捉えている。
【再追記】
尚、新しい諸理論に基づく研修をする場合、特に有料研修の場合には、必ず研修費の対価として領収証を発行する必要がある。仮にオンライン研修であり、カード決済であったとしても研修主催者と所在、連絡先が記載された領収書を発行する必要がある。これは民法上の要件（４８３条参照）であり、受取証書という文言で記されている。そして、支払と受取証書は同時履行の関係にあり（民法５３３条）、支払を行ったと同時に発行する義務が生ずる。厳密に言えば、受取証書を発行しなければ、支払う義務は履行しないと抗弁することができる。仮に支払った後であれば、例えば、翌年度の年会費を請求する時には、受取証書との同時履行を求められる。
カード決済の時、研修の主催者の名義が記載されていないケースが多く、主催者もオンライン研修上でカード会社に問い合わせてくださいと責任を逃れるケースが時折あるが、それは明らかに法４８３条違反となる。
領収書を発行する趣旨は、①「代金の受け渡しが完了したことを証明して、二重請求や過払いを防止する」趣旨がある。②不正利用を防止する趣旨に加え、③経費申告をするための帳簿書類として税務調査の際に経費であることを証明するという意味合いもある。
にもかかわらず、カード決済を行った証拠は残るけれども研修主催者の「〇〇学会」「〇〇師協会」という名義が記載されていないければ、上記の二重請求や過払いを防止する法の趣旨が難しくなる。また資格研修であれば、どのような研修を受けたか受講証明の根拠ともなるようにする必要がある。その手続を経なければ、③経費申告をするための帳簿書類として税務調査の際に経費であることを証明することが難しくなる。受講者が証明することができても、支払いを受けた研修主催者が税務調査を受けた際に、説明がつかず、法違反の対応として、公益通報を受ける可能性がある。受講料と言えど取引の原則に沿い誠実に対応することが信義誠実の原則に適う対応となる。主催者が心理士（師）の集まりであれば、倫理規程の適用も受けることになることを覚悟する必要があるかもしれない。正規の手続をとることが難しい場合、何か隠しておきたい事情があると会員から疑われる恐れがある。信頼関係を持続するためには、手間がかかったとしても法律に基づく手続を継続することが望ましい。
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